4年 卒論
3年秋学期 卒論計画準備
3年秋学期1 ミニプロジェクト
- ‘Brouard, Sylvain; Foucault, Martial; Michel, Elie, (2020)"Citizens’ Attitudes Under Covid19’,a cross-country panel survey of public opinion in 11 advanced democracies"が収集し､公開しているデータを分析し､提言を行う｡
- 茫???? および データ いろいろあるが 11ヵ国､4回分のテキストデータ CAUCP_4waves_v2.tab を分析｡
3年前半 グループ研究報告書
- 近年、新型コロナウイルスの拡大とその収束に伴い、従来までは対面で行われていたものがオンラインに変わるなど、開催様式が多様化している。そこで、本研究では「濱岡豊研究会」のゼミ勧誘を成功させることを目的とし、そのために「ゼミが求める人員」を確保できる可能性を高めるべく「ゼミの勧誘活動は 2 年生のゼミへの参加意図にどのように影響を及ぼすのか、2 年生のゼミへの参加意図は何なのか」を研究し、効果的なゼミのプロモーションの手法の策定を行う。まず､ゼミへの参加意図について､自発的参加意図と非自発的参加意図に分けた｡前者は研究会に応募し、選択者が研究会の一員になることを自発的に志望する意図、後者は研究会に応募はするが、選択者が研究会の一員になることを非自発的に志望する意図である｡先行研究、事例、二次データを用いてゼミ自体の要素を含む「研究会特性」、ゼミへの勧誘の要素を含む「勧誘特性」の観点に対し仮説を設定した。それを基に調査票を以ってデータを収集し、コンジョイント分析を行った。その結果、自発的参加意図における選択者特性に関しては「教授とのコミュニケーション欲求が高いこと」「学びたい分野があること」が、勧誘特性に関しては「充実した入ゼミイベント（対面）」「SNS 投稿内容（活動内容含む）」「入ゼミ課題内容（レポート）」が、研究会特性に関しては「就活との関連性」「専門スキル学習機会」が正の影響を与えることがわかった。非自発的参加意図に関しては研究会特性における遊びの要素の有無、研究会の募集倍率の低さや選択者特性における承認欲求の高さ、自己効力感の高さ、教員とのコミュニケーション欲求の高さに関する仮説は全て棄却された。
- 研究会、ゼミ、勧誘、参加意図、研究会意図、勧誘意図、コンジョイント
- In recent years, with the spread and containment of the new coronavirus, the mode of holding seminars has been diversifying, with what used to be face-to-face seminars being replaced by online seminars. Therefore, the purpose of this study is to successfully recruit seminar participants for the "Yutaka Hamaoka Research Group," and in order to increase the likelihood of securing the "personnel sought by the seminar" for this purpose, the following questions were asked: "How do seminar recruitment activities affect second-year students' intentions to participate in the seminar," "What are second-year students' What are the intentions of sophomores to participate in seminars?" and formulate effective seminar promotion methods. First, we divided the intention to participate in seminars into voluntary and involuntary participation intentions: the former is the intention to apply for a research group and voluntarily aspire to be a member of the research group by the selector, and the latter is the intention to apply for a research group but not to be a member of the research group by the selector. Using previous studies, case studies, and secondary data, hypotheses were formulated in terms of "characteristics of the study group," which include elements of the seminar itself, and "characteristics of recruitment," which include elements of recruitment to the seminar. Based on these hypotheses, we collected data using a survey questionnaire and conducted a conjoint analysis. As a result, "high desire to communicate with professors" and "having a field of study" were selected as the characteristics of the selectors in terms of voluntary participation intention, "substantial seminar events (face-to-face)," "contents of SNS postings (including activities)," and "contents of seminar assignments (reports)" were selected as the characteristics of recruitment, and "relevance to job hunting" was selected as the characteristics of research group The results also showed that "relevance to job hunting" and "opportunities to learn specialized skills" had a positive impact on the characteristics of the seminar. All hypotheses were rejected with regard to involuntary participation intention.
- Study group, Seminar, Recruitment, Participation intention, Study group intention, Recruitment intention, Conjoint
- 近年、企業の食品開発において消費者が開発過程に直接参加し、参加したユーザーに報酬を与えるといった形の企画が実施されるようになった。そこで本研究では､消費者参加に関して､食品開発に焦点をあて、企画への参加意図と開発された製品の購買意図に対する調査を行った。始めに先行研究や事例研究をもとに食品開発企画に参加する消費者の参加意図と商品の購買意図を対象に仮説を設定した。次に各仮説に対して質問項目を作成し、慶應義塾大学の学生に対してアンケート調査を行 い、コンジョイント分析と共分散構造分析を行った。その結果、「製品の認知度」、「製品価格」、「製品化期間の短さ」、「オンラインでの参加可能」、「報酬の大きさ」と参加意図に正の相関があることが分かった。また、「製品認知度」、「製品価格の安さ」、「消費者参加表示」、「オンライン参加可能」、「報酬の大きさ」と購買意図に正の相関があること が分かった。
- 食品開発,製品開発,参加意図,購買意図,飲料・食品,オンライン参加,製品認知度, 消費者参加表示,自己効力感
- Recently, food development, consumers directly participated in the development process and paid users who participated.Therefore, in this study, a survey was conducted on the intention to participate in planning and purchase the developed product, focusing on food development.Based on previous studies and case studies, hypotheses were established for consumers' participation in food development planning and product purchase intention.In addition, questions were prepared for each hypothesis, and a survey was conducted on students at Keio University, and conjoint analysis and covariance structure analysis were conducted.As a result, it was found that there was a positive correlation between 'product awareness', 'product price', 'short commercialization period', 'online participation available', and 'size of remuneration' and intention to participate.In addition, it was found that there was a positive correlation between "product awareness," "product price is low, "consumer participation indication," "online participation," and "size of remuneration" and purchase intention.
- Food development, product development, intention to participate, intention to purchase, beverage and food, online participation, product recognition,Indication of consumer participation, sense of self-efficacy
- 近年、グローバル化やSNS等のインターネットツールの発達により、消費者は日々多数のブランドに触れている。情報過多ともいえる現代において、ブランドごとの特徴やイメージを能動的に拡散するユーザーの存在感が増している。特に、デジタルネイティブ世代と言われているZ世代において、他世代のブランド発信意図との違い、発信を生み出す要素を調査した。各仮説に対して質問項目を作成し、慶應義塾大学の学生に対してアンケート 調査を行い、共分散構造分析とコンジョイント分析を行なった。その結果、ブランドのテキストによる自発的発信意図と「ジェンダー問題への関心の高さ」に正の相関があることがわかった。また、ブランドの画像/動画による自発的発信意図と「自己効力感」、「SDGsの浸透による社会情勢の変化を取り入れた要素の存在」に正の相関があることが分かった。
- SNS、ブランドの自発的発信意図、Ｚ世代、企業SNS、キャンペーン、Instagram、SDGs、キーワード、ブランドロイヤルティ、承認欲求、コミュニティ、ジェンダー問題、パーパス、ブランドイメージ、コロナ禍
- In recent years, consumers are exposed to numerous brands on a daily basis due to globalization and the development of Internet tools such as SNS. In this age of information overload, the presence of users who actively spread the characteristics and image of each brand is increasing. In particular, we investigated the differences between the brand diffusion intentions of Generation Z, which is considered the digital native generation, and those of other generations, as well as the factors that generate such diffusion. Questionnaires were created for each hypothesis, and a questionnaire survey was conducted on students at Keio University, followed by covariance structure analysis and conjoint analysis. The results showed that there was a positive correlation between the spontaneous intention to transmit the brand's text and the "level of interest in gender issues. In addition, there was a positive correlation between the brand's spontaneous intention to communicate through images/videos and "self-efficacy" and "existence of elements that incorporate changes in social conditions due to the spread of the SDGs.
- Social networking, spontaneous brand communication intentions, Generation Z, corporate social networking, campaigns, Instagram, SDGs, keywords, brand loyalty, need for approval, community, gender issues, Purpose, brand image, Corona Disaster
3年夏休み(合宿)
- グループワーク:データ分析&提言
- 3年生 春学期プロジェクト報告
- 4年生 卒論進捗報告
3年入ゼミ時 事例研究
- 本レポートでは､｢消費者､ユーザーによるイノベーションや創造｣というテーマに関して､消費者と生産者の共進化マーケティングという観点から知見を得るために､事例研究を行った｡主に扱った事例はカバー社が2017年ごろから開始したバーチャルプラットフォームサービス「ホロライブプロダクション」であり､消費者がスーパーチャットや二次創作を通じて商品に影響を与えていること､V-tuberという商品がそういった消費者の主体的な創造的消費ありきであること､そういった意味で相互に需要が存在するといった特徴があることが分かった｡
- ホロライブプロダクション､V-tuber､二次創作、twitter、スーパーチャット、創造的消費､共進化マーケティング
- 本研究では「消費者、ユーザーによるイノベーションや創造」の観点から知見を得るために、スキルマーケットサービス「ココナラ」に関する事例研究を行った。ココナラは、株式会社ココナラが2012年にリリースしたインターネット上のサービスマーケットプレイスであり、スキルや知識、経験といった一定の価値、価格が付きづらいサービスの売買をサービス提供者と消費者がコミュニケーションを通して行なっている。そして先行研究とココナラの事例研究を照らし合わせると、「コミュニケーション」「創造・開発の動機」「情報の粘着性」「リード・ユーザー」の点においてココナラが成功していることがわかった。また同様スキルマーケットサイト「ランサーズ」との比較も行い、ココナラの成功要因を考察した。また事例研究と成功要因の考察をもとに、ココナラの今後の発展のための提言を行った。
- ココナラ､スキルマーケット､コミュニケーション､創造・開発の動機、情報の粘着性､サービス提供者、消費者
- このレポートでは、「ユーザーによるイノベーション」という観点から知見を得るために､事例研究を行った｡主に扱った事例はSpotify社が2008年から開始したサブスクリプション型音楽配信サービスであり､無料プランも存在しているが月額課金制で世界中の音楽の他、ポッドキャストなどを聴くことができるサービスである。また同社のサービスではユーザー自身が配信されている楽曲を組み合わせてプレイリストを作成し、公開することも可能としており、ここで新たなユーザーイノベーションが行われていることがわかった。さらにサブスクリプション型音楽配信サービス二大巨頭のもう一角である「Apple Music」との事例比較を行い、これらの事例を踏まえてユーザーイノベーションをさらに活発にするための提言を行なった。
- 本レポートでは､「消費者、ユーザーによるイノベーションや創造」というテーマに関して､生産者と消費者の共進化マーケティングという観点から知見を得るために､事例研究を行った｡主に扱った事例は､東京カレンダー社が2017年6月から開始したマッチングアプリ「東カレデート」であり､「選ばれた会員様に、上質な出会いを。」というコンセプトのもと入会審査制や年収証明、独身証明、著名人認証などといった特徴があることがわかった｡さらに、現在のマッチングサービスの現状や類似のマッチングアプリについても事例研究を行った。これらの事例から、マッチングアプリの成功には、アクティブ・コンシューマによる共進化マーケティングが重要であると考え、今後のさらなる発展への提言を行なった。
- アクティブ・コンシューマ、創造的消費、共進化マーケティング、マッチングアプリ、東カレデート、婚活、恋活
- このレポートでは、｢消費者､ユーザーによるイノベーションや創造｣というテーマに関して事例研究を行った。主に扱った事例は、2004年に開設された読書管理サービス「ブクログ」である。ブクログは読書管理や感想・レビューの投稿だけでなくブックリストや談話室といったさまざまな機能を備えていることが判明した。今後のブクログについては、類似サービスである読書メーターとの比較から、他のユーザーとの交流を活発化させることが望ましい。また、ユーザーの開発、創造の動機に関して検討した結果、自己効力感の強化と記録・記憶機能の強化が必要であるという結論に至った。
- ブクログ、読書メーター、創造的消費、アクティブ・コンシューマー、共進化マーケティング
- このレポートでは､「消費者、ユーザーによるイノベーションや創造」というテーマに関して事例研究を行った。主に扱った事例はNONGSHIM社が2020年ごろから発売した商品、「CHAPAGURI」であり､消費者が初めてレシピ発信したこと以後、会社から正式に商品として発売したという特徴があることがわかった｡さらに､類似の「BULDAKPOKUNMYON」について比較しながら事例研究を行った｡これらの事例から､コップ麺が成功する条件を､消費者の要因､企業の要因､これらに含まれな境要因に大別した｡消費者の要因については影響力のあって専門性を持った消費者が自分のレシピ発信しすることで自らリーダー・ユーザーになった。また環境的に商品が出た映画が有名になったことから世界で注目されるようになった。しかし、まだ公式アンバサダーとして内国人に限っていたことはサムヤンの事例から分かるように改善すべきだ。また、「チャパグリ」が流行するようになったきっかけのストーリーは海外でも消費者にとって興味を引くものであるためマーケティングに積極的に引用することが望ましい。
- 「チャパグリ」、「CHAPAGURI」、「NONGSHIM」、農心、ユーザーイノベーション、アクティブ・コンシューマー
- 本研究では､「消費者、ユーザーによるイノベーションや創造」というテーマに関して､事例研究を行った｡主に扱った事例は株式会社ZOZOが2013年ごろから開始したサービスのファッションコーディネートアプリ「WEAR」である。「WEAR」はユーザーの自発的な投稿から成り立ち、閲覧するユーザーはその投稿から情報を収集し、消費者間での商品購入につながる価値創出が行われていることが特徴的だ。当アプリを運営するZOZOは「WEAR」から得られた情報をもとに取扱商品や提携ブランドの見直し、新しいサービスや企画運営など今後の方針を決定することができる。今回の事例研究を通して、「WEAR」ではアクティブ・コンシューマーによる創造的消費の促進、企業とユーザーの相互作用により双方のイノベーションにつながる共進化マーケティングの実現、ユーザーの参加意欲をかき立てる環境作りが行われていることが分かった。これらを要因として、多くのユーザーを獲得し日本最大規模のファッションコーディネートアプリを運営することに成功していると考えられる。類似の「Style Hint」についても事例研究を行い、最後にさらなる「WEAR」の発展を期待して提言を行った。
- 「WEAR」、「ZOZO」、ユーザーイノベーション、アクティブ・コンシューマー、消費者による創造開発の動機
- このレポートでは､「消費者、ユーザーによるイノベーションや創造」というテーマに関して事例研究を行った。主に扱った事例は、2012年より取り組みが開始されたユーザー参加型新ビール開発プロジェクト「百人ビール・ラボ」とその後の「HOPPIN’ GARAGE」である。百人ビール・ラボは情報移転コストの削減、オンライン・オフラインの使い分けによるアクティブコンシューマ化の実現、ユーザーを本気にさせる報酬制度の体系化などの特徴を持つことがわかった。また「HOPPIN’ GARAGE」についてはユーザーによるコミュニティの自走を実現、だれでも参加可能なフォーマット、体系の提供が特徴であるとわかった。
一方主な課題としては、一般ユーザーへの認知度はまだまだ低く取り組みの参加者が一部のビール好きユーザーにとどまっていることである。"
- 「サッポロビール」、「百人ビール・ラボ」、ユーザーイノベーション、情報移転コスト、ブランドコミュニティ
- This report is a case study on the theme of ""innovation and creation by consumers and users. The main case studies are the ""Hyakunin Beer Lab"", a user-participatory new beer development project that began in 2012, and the subsequent ""HOPPIN' GARAGE"". The Hyakunin Beer Lab was found to have features such as reduced information transfer costs, active consumerization through the use of online and offline resources, and a systematized reward system that motivates users to take the project seriously. ""HOPPIN' GARAGE"" is characterized by its ability to realize self-driven communities of users, and by providing a format and system that allows anyone to participate. On the other hand, the main issue is that awareness of the project among the general public is still low and participation is limited to a small number of beer-loving users.
- 本研究では､「消費者、ユーザーによるイノベーションや創造」というテーマに関して､イノベーションの成功条件という観点から知見を得るために､事例研究を行った｡主に扱った事例は、クックパッド株式会社が1998年から開始した料理レシピのコミュニティウェブサイトサービス「クックパッド」である。クックパッドは料理レシピ業界の中で唯一、ユーザーによるレシピ投稿を中心としたサービス展開となっており、アクティブコンシューマーに創造的消費を促す仕組みを提供し、運営を行なっていることが特徴である。事例研究では、クックパッド株式会社が展開するサービスを把握したのち、先行研究を踏まえた考察から、クックパッドではアクティブコンシューマーを創出する仕組みとそのアクティブコンシューマーにユーザーイノベーションを促す仕組みを連携させることで、継続的にアクティブコンシューマーを創出し、創造的消費を促す循環が構築できていることがわかった。また類似事例として、dely株式会社が運営する料理レシピ動画サービス「クラシル」を挙げ、クックパッドとの比較研究を行い、最後にクックパッドにおけるユーザーイノベーションの成功条件について考察を行った。
- クックパッド,クックパッドアンバサダー,メーカーズタウン,自己効力感,ユーザーイノベーション,共進化マーケティング
- エントリーシートとプレゼンテーション資料の提出
- エントリーシート(商ゼミ+濱岡ゼミ)にもとづく面接(vs教員､新4年生各15分以内)
- エントリーシート
- 資料のテーマなど(以下レポートや資料と書いてありますが､｢プレゼンテーション資料｣と読み替えて下さい｡
- テーマ｢消費者､ユーザーによるイノベーションや創造｣ に関して､適切なテーマを設定する｡それについての関連研究を読んでまとめ､事例研究を行い､考察した内容のプレゼンテーション資料を提出する｡
- 参考)昨年までのレポート執筆上の注意､レポート･テンプレート→????????????を
- hamasemi-howto2016.doc 執筆上の注意点をまとめたもの｡
- hamasemi-report-format2016.dot レポートのテンプレート
- 今年はレポートではなく｢プレゼンテーション資料｣だが､これらを参考にして構成するとよい｡
- 内容､構成については任意｡テンプレート内の表などをすべて作成する必要はない｡ただし､テンプレート内の図表 を作成すると､それなりにまとめたことになるので参考にして資料を作成すること｡
- 作成ソフトは問わないが提出はpdfで｡
- まとめる視点は自由｡例 成功条件､成功のための機能､失敗から学ぶ､企業の対応､消費者の特徴､理論的検討
- 分量に指定はないが､丁寧に書きこめば､10ページは越えるだろう｡
- 入ゼミ後､最初に､これについてプレゼンテーション､報告書をまとめるので､それに耐える事例であるべき｡
- 下記の必読文献は読む｡その他､リストにあるもの､ないものも含める方がよい｡
- これまでに他の人に事例研究された対象であっても､異なる視点からの分析､○○年後の実態､以前との比較といった視点でまとめることも可能｡
- 提出時はファイル名を｢学籍番号半角数字-名字･半角ローマ字.pdf(例 12345678-hamaoka.pdf)｣としてメール送信すること｡
- 参考文献
- 必読
- 紀曉頴､金秀娥､陳萱宜､チン･ショウテイ､ホンブンリット･セークサン､馬雅瑾､李佳欣､張育菱､張也､濱岡 豊(2008)｢消費者によるイノベーション 事例編｣『三田商学』, Vol.51,No.1,p.81- 103 pdf
- 濱岡豊(2002)「アクティブ・コンシューマーを理解する」『一橋ビジネスレビュー』冬号, Vol. 50, No. 3, pp.40-55
- (ほぼ同じ内容 →濱岡豊 (2001a), "アクティブ・コンシューマ 創造しコミュニケートする能動的な消費者モデルの開発に向けて," 未来市場開拓プロジェクト・ワーキングペーパー（東京大学経済学部） http://www.computer-services.e.u-tokyo.ac.jp/p/itme/dp/dp104.pdf )
- 濱岡豊(2007)「共進化マーケティング2.0 コミュニティ､社会ネットワークと創造性のダイナミックな分析に向けて」『三田商学』, Vol.50,No.2, p.67- 90 pdf
- 消費財
- 小川進､ 西川英彦 (2005), "ユビキタスネット社会における製品開発：ユーザー起動法と開発成果," 流通研究, 8 (3), 49-64. pdf
- 濱岡豊(2007)「ユーザー主導のイノベーション」井上哲浩編著『Webマーケティングの科学』千倉書房
- 濱岡豊､田中秀樹(2007)「創造/発信する人々の動機と能力』『マーケティング･ジャーナル』Vol.26,NO.4, p.52-65 (https://ytkhamaoka.sakura.ne.jp/pages/papers/2007mj-active.pdf 2015年1月20日アクセス)
- 山下裕子 ､古川一郎 (2002), "エレファントデザイン 消費者参加型の商品開発ビジネスモデルの可能性," 一橋ビジネスレビュー (秋号), 164-78.
- 郷香野子､濱岡 豊(2019)｢製品開発についての調査2018 12年間の変化と単純集計結果｣『三田商学』, Vol.63, No.3,掲載予定 原稿pdfはこちらから
- 濱岡豊(2018)｢研究開発についての調査2017 11年間の変化と単純集計結果｣『三田商学』, Vol.61, No.3, pp.47−75